こんにちは!
代表理事の保田です。
アメリカの医学誌
Journal of the American
Medical Association
に発表された研究結果で
70歳以上の虚弱で運動が
制限されており、過去に
3回以上転倒をしたことが
ある成人344人を対象に
6か月間にわたり臨床試験が
行われました。
臨床試験の内容は、
週に最低3回、自宅で
バランストレーニングと
筋力トレーニングを6カ月間
行った結果を評価するという
ものでした。
その結果は驚くべきものでした!
在宅リハビリを行っていた人は
転倒する危険性が36%も減少
していました。
そればかりではなく、
認知機能に関しても
改善が認められていました。
この研究の注目すべき点は
研究対象となった方々が
すでに運動機能が低下していて、
放置すれば自立した生活を
送ることが困難になる可能性が
高かったという点です。
運動機能が低下していても
在宅リハビリを週3回
行えば、転倒のリスクを減らし
認知機能を向上させることが
可能だと証明されたわけです。
転倒することで骨折や脳挫傷
を起こすばかりではなく、
様々な病気になる可能性が
あり、死亡率も上昇します。
在宅リハビリによって
転倒を予防することは
病気の予防や命を救うことに
つながります。
研究者は在宅リハビリによって
転倒をきっかけに必要となる
医療利用を減少させ、
医療費の歳出を減らすことが
できる可能性があるとして、
さらに研究を進めています。
結果を待つまでもなく、医療費の
歳出を減らすことができるのは
間違いありません。
増大する医療費と国の負債を
減らすためにも在宅リハビリの
普及は急務だと私は考えております。
しかし在宅で受けるリハビリには
医療保険を使うころができず、
介護保険で対応するシステムに
なっています。
介護保険で受けられる
在宅リハビリには
・デイサービス
・デイケア(通所リハビリ)
・訪問リハビリ
がありますが、
正直言って、量・質ともに
不十分です。
厚労省は転倒予防や介護予防は
地域の自治会や老人会、民間で
行うよう指針を示しています。
国に頼らず自助努力によって
介護予防、転倒予防を行うことが
求められています。
国民一人一人が自分の健康を
自分で創ることを意識する
ことが求められています。
とはいえなかなか一人では
介護予防、転倒予防は
できないものです。
そこで介護予防や転倒予防を
コーチする人財が求められて
います。
当機構ではそのような人財を
育成することに力を入れて
います。
あなたも国が必要としている
人財になってみませんか?
在宅リハビリ講座
全国在宅リハビリ支援推進機構では、今求められている「質の高い在宅リハビリ」を追求し「自立した生活で人生に対する充実感」を得られるよう支援を行っております。